EC問題:「電子商取引の形態はどれか」|過去問でEC解説

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問題


インターネット上で構築された個人向けのオンライン書店や電子商店街に該当する電子商取引の形態はどれか。
  • ア:B to B
  • イ:B to C
  • ウ:C to B
  • エ:C to C
(H24秋 過去問)

解答


まず、選択肢を復習しましょう。

  • B to B (もしくは B2B):企業間の電子商取引
  • B to C (もしくは B2C):企業と消費者との電子商取引
  • C to C (もしくは C2C):消費者間の電子商取引

そして問題文は、「個人向けのオンライン書店や電子商店街」と書かれていますね。これは本屋や出版業者、商品を扱う企業が、個人に商品を売るサービスです。そこで正解は、
  • イ:B to C
になります。


ところで、C to Bは何でしょうか?これは消費者が企業に対して電子取引を行うことになります。個人が作成した商品や作品などを、企業が買い取るという例が考えられます。


それでは、他の分類例を紹介しましょう。

  • B to E (もしくは B2E
    Eは何の略でしょう?ECのEは電子(Electronic)の略でしたが、ここでは従業員(Employee)の略です。馴染みのない英語かもしれませんが、覚えておきましょう。B to Eは、企業と従業員の間の電子商取引のことを指します。ネットを利用して、企業に勤めている社員への社内販売や福利厚生サービス提供などを行うことを指します。

  • B to G (もしくは B2G
    Bは上と同じく企業(Business)のBです。それではGは何の略でしょう?Gは自治体(Government)の略です。B to Gは、企業と自治体の間の電子商取引のことを指します。政府や自治体も、企業と同じように業務の電子化が推進されています。その結果、公共事業の発注や資材調達などに電子商取引が導入されるようになっています。

  • G to C (もしくは G2C
    Gは上と同じく自治体(Government)のGです。それではCは何の略でしょう?これまでと同じく消費者(Consumer)でも良さそうなのですが、一般的には市民(Citizen)の略です。G to Cは、自治体に住む住民がネットなどを通じて行政サービスを利用できる公共サービスのことを指します。商取引と言うよりは、住民が行う申請や届出だったり、自治体からの情報提供などがサービス例になりますね。


それでは、これらの分類に関する応用問題をやってみましょう。


問題


B to Eの取引に該当するものはどれか。
  • ア:インターネット上で開催されるオークションで、参加者が他の参加者から商品を購入する
  • イ:企業が自社の従業員に対し、インターネットを利用した社員向けの福利厚生、教育などのサービスを提供する
  • ウ:自動車メーカがインターネットを利用し、世界中のベンダから部品や材料を調達する
  • エ:旅行会社がインターネットを利用し、消費者向けにキャンペーン案内やチケッ卜の予約販売を行う
(H25春 過去問)

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